デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？意味や事例をわかりやすく解説
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？意味や事例をわかりやすく解説
近年、日本でも注目を集めているデジタルトランスフォーメーション（DX）について、その意味や定義、事例などを紹介します。
目次
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは
よく耳にするようになった「DX（ディー・エックス）」ですが、「デラックス」と読み間違える人も多いのではないでしょうか？まずは、「DX（ディー・エックス）」とは何かについて紹介します。
デジタルトランスフォーメーション（DX）の意味
DXとは、英語で「Digital Transformation」の略で、日本語訳では、「デジタルトランスフォーメーション / ディーエックス」と訳されます。
DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学の教授であるエリック・ストルターマンによって提唱された概念です。この概念は、「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものでした。
日本では、2018年12月に経済産業省が発表した『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）』にて、DXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。
（出典）デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）を取りまとめました ｜METI/経済産業省
DXが注目される理由と背景
DXが注目される理由は、経済産業省が2018年に発表した『DXレポート〜ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開〜』が一番大きな要因です。
それでは、このレポートで指摘されている「2025年の崖」とはどんなことなのでしょうか？
2025年の崖とは、「日本企業がDX化を実現できなかった場合、2025年から2030年までの5年間で毎年最大12兆円の経済損失が起きる可能性がある」ということです。つまり、2025年から2030年までの5年間の日本の最大経済損失額は、60兆円にのぼると言われています。
2025年の崖の最大の原因が、老朽化、肥大化・複雑化、ブラックボックス化したシステムである「レガシーシステム」を約8割の日本企業が抱えている現状です。
このレガシーシステムが、日本のDX化への足かせになっています。
また、このレガシーシステムを新技術を用いたシステムに刷新できない場合、日本では、さまざまな領域で3つの問題が浮上すると予測されています。
①データを活用しきれず、DXを実現できないため、市場の変化に対応して、ビジネス・モデルを柔軟・迅速に変更することができず デジタル競争の敗者になる。
②システムの維持管理費が高額化し、技術的負債がIT予算の９割以上になる。
③保守運用の担い手不在で、サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルやデータ滅失等のリスクが高まる。
日本では、上記の問題を解決するために様々な場所でDXが叫ばれているのです。
DXの市場規模
株式会社富士キメラ総研の『2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望』によると、業界別市場の投資金額ベースに市場規模を算出すると、2019年度の日本国内のDX市場は7,912億円でした。また、2030年度には、3兆425億円と約3.8倍の規模に拡大すると予測しています。
2019年度 7,912億円
2030年度 3兆425億円
（参照）『2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望』まとまる（2020/10/23発表 第20112号）｜株式会社富士キメラ総研
またCISCO社の『Cisco 2020 アジア太平洋地域の 中小企業 デジタル成熟度調査』によると、中小企業のDX化が進めば日本のGDPは2024年までに4兆円超に拡大すると予測されています。
（参照）Cisco 2020 アジア太平洋地域の 中小企業 デジタル成熟度調査｜Cisco
IT化・デジタイゼーション・デジタライゼーションとDXの違い
今注目を集めるDX化と、これまでのIT化・デジタライゼーションの違いはなんなのでしょうか？
IT化とDX化の違い
IT化とDX化の違いについて知るために、それぞれの目的の違いを紹介します。
IT化とは
IT化の目的は、「これまでアナログ（オフライン）で作業していたことをIT（デジタル・オンライン）に置き換えることで、作業時間の短縮や業務時間の短縮をさせ、従業員一人一人の生産性の向上をさせること」です。
つまり、「業務の効率化や生産性向上」を目的に、テクノロジーやデジタルを活用するのがIT化です。
DX化とは
一方、DX化の目的とは、経済産業省の『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）』で述べられているように、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」が目的とされています。
つまり、テクノロジーやデジタルを手段として、「製品やサービス、さらにはビジネスモデルや会社組織全体を変革させること」が目的です。
（参照）デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）Ver. 1.0｜経済産業省
つまり、これまで求められていた単純な紙をデジタルに置き換えるというような「IT化」ではなく、ドラスティックに会社全体をDXする必要があるということです。
デジタイゼーション・デジタライゼーションとDX（デジタルトランスフォーメーション）との違い
「デジタルトランスフォーメーション」「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」の3つは、広義のデジタル化という概念の中に含まれるものですが、それぞれ違いがあります。それでは、その違いを紹介します。
総務省が『令和3年版 情報通信白書』の中で、それぞれについて下記のように定義しています。
デジタイゼーションとは
デジタイゼーション（Digitization）とは、「既存の紙のプロセスを自動化するなど、物質的な情報をデジタル形式に変換すること」です。
つまり、会社内の特定の工程における効率化のためにデジタルツールを導入するのが「デジタイゼーション」です。
デジタライゼーションとは
デジタライゼーション（Digitalization）とは、「組織のビジネスモデル全体を一新し、クライアントやパートナーに対してサービスを提供するより良い方法を構築すること」です。
つまり、自社内だけでなく外部環境やビジネス戦略も含めたプロセス全体をデジタル化するのが「デジタライゼーション」です。
デジタルトランスフォーメーションとは
デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）とは、「企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ、アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」です。
（参照）令和3年版 情報通信白書 デジタル・トランスフォーメーションの定義｜総務省
上記で違いを見ていただいたように、DXを実現するには、はじめにデジタイゼーションというステップを経て、その次にデジタライゼーションのステップを経ます。そして、最終的にデジタルトランスフォーメーションを行なっていくというステップ構造になっています。
①デジタイゼーション→②デジタライゼーション→③デジタルトランスフォーメーション
日本企業に求められるDXとは
DXの意味や注目される背景、類似する概念単語との比較などを紹介してきましたが、ここでは、日本企業に求められているDXについて紹介します。
日本企業がDXに取り組むべき理由とDXの目的
日本企業がDXに取り組むべき理由は、将来のデジタル市場で勝ち残るための企業変革をするためです。
日本政府やIPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、現在、最先端とされているAIやIoTなどのデジタル技術も、近い将来には、当たり前の技術になる可能性が高いと考えており、今後のデジタル市場で勝ち残るための企業変革としてDXは、欠かせないと考えています。
さらに、JUAS（一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会）が2020年に発表した『「デジタル化の取り組みに関する調査」デジタルビジネスに関する共同調査＜デジタル化はどのように進展しているのか？＞』によると、多くの日本企業は、デジタル化の脅威に対する危機感が高まっています。
（参考）「デジタル化の取り組みに関する調査」デジタルビジネスに関する共同調査＜デジタル化はどのように進展しているのか？＞｜JUAS
また、欧米企業との比較においても、約8割の企業が日本企業のDXが遅れている（「欧米企業に対して、多少遅れている」「欧米企業に対して、圧倒的に遅れている」）と回答しています。
（参考）「デジタル化の取り組みに関する調査」デジタルビジネスに関する共同調査＜デジタル化はどのように進展しているのか？＞｜JUAS
（参考）デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査｜IPA
日本企業のDX推進の現状（6つのレベル）
次に、日本企業のDX推進の現状を見ていきましょう。
IPAが2020年に公表した『DX推進指標 自己診断結果 分析レポート』では、DX推進の成熟度に応じて、以下の6段階でDX推進度の評価を行っています。
レベル0：未着手
経営者は無関心か、関心があっても具体的な取り組みを行なっていない状態。
レベル1：一部での散発的実施
全社戦略が明確でない中、部門単位での施工・実施に留まっている状態。
レベル2：一部での戦略的実施
全社戦略に基づく一部の部門での推進を行なっている状態。
レベル3：全社戦略に基づく部門横断的推進
全社戦略に基づく部門横断的な推進を行なっている状態。
レベル4：全社戦略に基づく持続的実施
定量的な指標などによる持続的な実施を行なっている状態。
レベル5：グローバル市場におけるデジタル企業
デジタル企業として、グローバル競争を勝ち抜くことのできる状態。
また、分析対象となった上場企業から中小企業を含めた305社のうち約3割の93社は、レベル1未満で、約9割の企業がレベル3未満の全社戦略に基づく部門横断的な推進を行なえていない状態である事がわかりました。さらに、約7割の209社では、明確な全社戦略がない状態で散発的な実施をしてしまっている事がわかりました。
レベル1未満：93社（30.5%）
レベル1以上2未満：116社（38.0%）
レベル2以上3未満：70社（23.0%）
レベル4以上4未満：24社（7.9%）
レベル4以上：2社（0.7%）
（参考）DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2020年版）｜IPA
このように、日本企業のDX推進の現状としては、ようやく「DX」という考え方や名前が広がった状況で、DXの目的を達成するほどには、進んでいない状況であるのがお分かりいただけると思います。
日本企業のDX推進の5つ課題
次に、日本企業のDX推進の課題を見ていきましょう。
IPAの『デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査』によると、日本企業のDX推進の課題は、大きく分けると5つ存在します。
①デジタル市場への危機感が社内に浸透しない
「DXの前提となる将来への危機感が、企業全体になかなか浸透しない」と約半数の企業が回答しました。
では、ここからは、デジタル市場への危機感が社内に浸透しない原因やその対策を紹介します。
【原因】
・浸透プロセスを確立させていない
基本的に、経営者の視点・視野・視座と従業員たちの視点・視野・視座には大きな隔たりがあります。そのことを理解せずにDXを推し進めることで、従業員たちは、正しい情報や知識、さらにはDXの目的や意義などが理解できないのです。
【対策】
・浸透プロセスの確立
デジタル市場への危機感がないのは、具体的に危機感を感じられるような仕組みづくりができていないからです。全社でDXに取り組むためにも、下記のような浸透プロセスを確立することが大切です。
DX浸透プロセス
「認知」→「理解」→「共感」→「具体化」→「実践」→「成果」
②変革への抵抗感が強い
「会社の変革」「ビジネスの変革」「組織の変革」が起こる際に、必ず出てくるのが抵抗勢力です。DXへの危機感を持たず、既存の椅子に座り続けたい一部の人によって、DX推進がうまくいっていない企業も多いのではないでしょうか？
ここからは、変革への抵抗感が強くなる原因やその対策を紹介します。
【原因】
・リーダーへの不信感
変革を主導するリーダー（経営者）と従業員との間に良い信頼関係がない場合にリーダーへの不信感として、抵抗勢力が現れます。
・誤った現状認識
基本的に、経営者の視点・視野・視座と従業員たちの視点・視野・視座には大きな隔たりがあります。そのことを理解せずにDXを推し進めることで、従業員たちは、正しい情報や知識、さらにはDXの目的や意義などが理解できず、誤った現状認識のまま、改革へ反対してしまいます。
・現状への固執と利己主義
何かが変わる際に、得をする人もいれば、損をする人もいます。そのため、組織全体の利益よりも自分自身のポジションを守るために、利己的に行動してしまう人がいます。
・変革への恐れ
人は、何かを変えることを恐れる生き物です。同じように、企業やビジネス、組織が変わることに対して、とにかく無条件に恐れを抱き、反対する人がいます。
【対策】
・抵抗勢力を当事者化して味方にする
抵抗の原因の中でも、「リーダーへの不信感」や「誤った現状認識」、「変革への恐れ」を持つ人たちと正しく向き合うことで、DXに対して考えさせる時間を与えたり、仕事を割り振ったりすることで少しずつ味方にしてく事ができるでしょう。
・抵抗勢力を排除する
他人を変えることは、容易ではありません。むしろ、他人を変える事はできないと考える人も多いのではないでしょうか？特に、抵抗の原因の中でも、「現状への固執と利己主義」を持つ人たちに対して、変える事が難しいと判断したのであれば、排除という選択肢を選ぶこともあるでしょう。
その他、社内の抵抗勢力に対する書籍も何冊も出版されていますので。そのような書籍を参考にするのもおすすめです。
③DX人材を確保・育成できない
DXを担う能力のある人材が、採用できなかったり、社内で育成できてない企業は多いのではないでしょうか？
ここからは、DX人材を確保・育成できない原因やその対策を紹介します。
【原因】
・ジョブディスクリプション（職務記述書）を作成運用していない
欧米企業では当たり前のジョブディスクリプションを日本企業では、ほとんど作成していないのではないでしょうか？ジョブディスクリプションを作成していないことで、DX人材に求めることや役割・スキルがわかっていないという事象が多く存在します。
【対策】
・ジョブディスクリプションを作成し、社内の人事制度を見つめ直す
日本の多くの企業でDX人材獲得のための競争が起きています。むやみやたらに採用や育成をするのではなく、まずは、ジョブディスクリプションを作成し、社内の人事制度を見つめ直し、人事制度もDX化していく事が必要です。
「DX人材」について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
『DX成功に欠かせないDX人材の職種やスキルなどを徹底解説します！』
④ITリテラシーが低い
DXを実現する上で、経営者や従業員のITリテラシーが低く、DXが進まないと感じる方は多いのではないでしょうか？
ここからは、ITリテラシーが低い原因やその対策を紹介します。
【原因】
・企業がアナログ体質
DXを叫ぶ企業でも、実は、いまだに紙でのやりとりが多かったり、物理的なものに縛られているアナログ体質な企業はたくさんいます。
・IT教育の欠如
近年急速に、すべての業界でITが浸透し始めたため、ITに詳しくない人も多くいるはずです。
【対策】
・IT研修の実施
企業では、新人研修やリーダー研修など様々な研修を導入していますが、その中にIT研修を入れることで、ITリテラシーの向上をすることができます。
・IT資格取得の推奨
政府系の資格や民間の資格など、様々なIT関連資格がありますが、会社として取得を推奨し、資格取得手当や奨励金を出すこともひとつの手です。
⑤レガシーシステムの技術的負債が多い
DXを推進するための既存システムの改修の負担が大きいと感じる企業も多いのではないでしょうか？
ここからは、レガシーシステムの技術的負債が多い原因やその対策を紹介します。
【原因】
・システムの肥大化、複雑化、ブラックボックス化
長年システムを使い続けることで、これまで改修を重ね、機能の拡張や追加を行なってきたせいで、プログラムの肥大化と複雑化を招いています。さらに、技術者の退職などによって、現在のシステムを正確に把握できる人がいなくなるブラックボックス化も起きています。
【対策】
・システムの刷新
システムを刷新することは、DXをする上で避けては通れない道です。お金も時間もかかりますが、システムの刷新なしに、DXを実現することは不可能です。
（参考）デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査｜IPA
日本企業のDX推進事例
経済産業省のDX銘柄2021に選定された企業28社のうち、特に優れた取組をした企業としてDXグランプリ2021に選ばれた2社を紹介します。
【電気機器】日立製作所
日頃からクライアントやパートナーとの協創を大事にする日立製作所は、自社の強みであるOT（制御・運用技術）とITの両面に対するノウハウと先進デジタル技術を用いたLumdaを用いた新たな価値提供を実現しました。
（参考）「DX銘柄2021」「DX注目企業2021」を選定しました！｜経済産業省
【不動産】SREホールディングス
SREホールディングスは、代表取締役の直轄でDX推進室を作り、さらに関係部署と共に社内外のDXのニーズを収集した上で、不動産事業の現場メンバーとエンジニアメンバーが業務のスマート化に連携して取り組むことで、ソフトウェアツールを創出するなど、マーケットイン（現場・実務志向）の開発を推進しています。
その結果、自社不動産事業のスマート化に成功し、さらに自社で溜まったAIソリューションをAI SaaSプロダクトとして外部提供することまで実現しました。
（参考）「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2021」および「DXグランプリ2021」に選定｜SREホールディングス株式会社
DXおすすめ書籍
本記事だけでは、DXの全てを理解することは難しいはずですので、これからDXをより深く理解する上で、おすすめの書籍を3冊紹介します。
「DX書籍」について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
『【2022年DX書籍】Amazonレビュー50件以上のDXおすすめ書籍・本31選』
未来IT図解 これからのDXデジタルトランスフォーメーション
おすすめポイント
本書は、IT業界コンサルタントの第一人者で、著者である内⼭悟志氏が、これまで実施してきたDX化経験をもとに、DXの基礎から企業に求められる変革やDXの進め方、さらには、DXが社会や企業、ビジネスにどんな影響を与えるのかをまとめた一冊です。
特に、挿絵や図解などのビジュアルイメージが多く、とてもわかりやすい本です。
こんな方におすすめ
・DXを体系的に知りたい方
・DX初心者の方
・DX担当者
・すべてのビジネスパーソン
書籍名
未来IT図解 これからのDX デジタルトランスフォーメーション
目次
・PART1 そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは?
・PART2 DXの実践に向けた取組みとは?
・PART3 DXで求められる企業内変革とは?
・PART4 DXをどのように進めるか?
・PART5 DXで変わる これからの社会・企業・ビジネスとは?
発行日
2020年6月16日
著者
内⼭ 悟志
Amazonリンク
https://www.amazon.co.jp/dp/4844369946/
いちばんやさしいDXの教本 人気講師が教えるビジネスを変革するIT戦略
おすすめポイント
本書は、タイトルに「いちばんやさしい」と記載しているように、とてもわかりやすく、DX初心者からでも読みやすい本です。また、挿絵や図解などのビジュアルイメージが多く、とてもわかりやすい本です。
本書の著者の亀田重幸氏と進藤圭氏は、ともに、自社でDXを推進し事業展開をしていた方々なので、実際のビジネス現場で役に立つ情報が満載です。
こんな方におすすめ
・DXを体系的に知りたい方
・DX初心者の方
・DX担当者
・すべてのビジネスパーソン
書籍名
いちばんやさしいDXの教本 人気講師が教えるビジネスを変革するIT戦略
目次
・Chapter1 DXを正しく理解する
・Chapter2 企業体質をデジタルファーストにする
・Chapter3 DX時代の開発手法
・Chapter4 新しいビジネスを生み出すデジタライゼーション
・Chapter5 事例に学ぶ、成功するDXのポイント
・Chapter6 DXの先を見据えて
発行日
2020年9月18日
著者
亀田 重幸、進藤 圭
Amazonリンク
https://www.amazon.co.jp/dp/4295009806/
DX経営図鑑
おすすめポイント
世界のDXの最先端企業のNetflix、Walmart、Sephora、Macy's、Freshippo、NIKE、Tesla、Uber、Starbucksなどの事例紹介とともに、業界ごとのDX事例も豊富に紹介されている一冊です。特に、DXの事例を学びたい方に必見の本です。
こんな方におすすめ
・DX初心者の方
・経営者
・DX担当者
・すべてのビジネスパーソン
書籍名
DX経営図鑑
目次
・はじめに
・Part 1 世界のDX事例と価値交換の仕組み
・Part 2 業界別に見るDX事例
・おわりに
発行日
2021年3月18日
著者
金澤 一央、DX Navigator 編集部
Amazonリンク
https://www.amazon.co.jp/dp/4757436785/
IoTBiz編集部
2015年から通信・SIM・IoT関連の事業を手掛けるDXHUB株式会社のビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」編集部です。 DXHUB株式会社 https://dxhub.co.jp/ 京都本社 〒600-8815 京都府京都市下京区中堂寺粟田町93番地KRP6号館2F 東京オフィス 〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-25-5 BIZ SMART代々木 307号室
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