【凸版印刷】「長距離・高速通信可能」新型「ZETag®」を開発
【凸版印刷】「長距離・高速通信可能」新型「ZETag®」を開発

この記事では、凸版印刷株式会社が開発した、新型「ZETag®」について紹介します。
目次
凸版印刷株式会社は、2021年より提供している最長で約2,000m離れていても通信が可能な資材管理向けアクティブタグ「ZETag®(ゼタグ)」をリニューアルし、次世代ZETA(※1)規格「Advanced M-FSK変調方式」に対応した新型「ZETag®」を開発。従来品と比較して高感度・高転送速度と、約4,000mの通信距離を実現し、2023年6月より製造業や物流業界に向けて試験提供が開始されました。
「ZETag®」はボタン電池で駆動して固有のID情報を自ら発信するアクティブ型のタグです。パッシブ型RFIDタグで必要とされているリーダーによる読み取り作業やアンテナ内蔵ゲートの通過といった過程を経ることなく、広い倉庫や屋外でパレットやカゴ車などの所在を自動的に管理することが可能です。
今回開発した「Advanced M-FSK変調方式」対応の新型「ZETag®」は、従来品と比較して10倍以上(10dB以上)の感度と、20倍以上の転送速度、500~4,000m(最長通信距離は従来品の約2倍)の通信距離を実現しています。これにより、従来は正確な電波周波数の読み取りが難しかった移動中のトラックへの取り付けにも適しています。また、感度向上により、荷物や棚などの障壁により電波が届きにくかったエリアでの読み取りや、少ない基地局での管理効率化が実現されています。
※1 ZETA
超狭帯域(UNB: Ultra Narrow Band)による多チャンネルでの通信、メッシュネットワークによる広域の分散アクセス、双方向での低消費電力通信が可能といった特長を持つ、IoTに適した最新のLPWA(Low Power Wide Area)ネットワーク規格。LPWAの規格のひとつであるZETAは、中継器を多段に経由するマルチホップ形式の通信を行うことで、ほかのLPWAと比べ、基地局の設置を少なくでき、低コストでの運用が可能な方式として注目されています。
開発の背景
物流・運送業界では、貨物取り扱い件数が年々増えるなか、トラック輸送の時間外労働規制の強化による2024年問題、少子高齢化を原因とする人手不足が深刻化しています。そのため、作業負荷の軽減や輸送の効率化が重要な課題となっている状況です。その取り組みとして配送状況の管理や在庫の可視化など物流DXが注目されています。
そこで物流業務の効率化を支援するため、「ZETag®」をリニューアルし、パレットやカゴ車など物流・輸送機器のほか、トラックなどの輸送車両の所在も自動で管理・可視化することにより、管理業務の負担軽減や円滑な荷役作業の精度を向上させる「Advanced M-FSK変調方式」対応の新型「ZETag®」を開発されました。
新型「ZETag®」の概要
■電波のノイズ耐性を高め高速移動体との通信や効率的な読み取りを実現
新型「ZETag®」は、株式会社ソシオネクストが提供するLSI「SC1330A」を搭載、次世代ZETA規格「Advanced M-FSK変調方式」への対応により、データの誤りを訂正する符号化技術でノイズ耐性を高め、多値化変調処理で通信できるデータ量も増加しています。これにより、高速移動により電波形状が変化しやすく読み取りが難しかった輸送車両などへの活用にも適しています。また、感度向上で、これまで電波が届きにくかったエリアでの読み取りができるほか、基地局の設置数を少なくし、より効率的な業務管理が可能です。
■様々な管理ニーズに対応した3種類をラインナップ
標準版、RFID搭載版は従来より形状を変更。上部フタの形状も改良され、防塵防水性能の向上と、天面のタグ取り付け穴が付加されたことにより取りつけやすくなっています。
温度センサを組み合わせると、トレーサビリティ情報と輸送時の温度記録も可能です。
GPS搭載版は、屋外の広いエリアに置かれた資材の所在管理など様々なニーズに対応可能です。
■「ZETagDRIVE™」の活用で、通信データの一元管理が可能
新型「ZETag®」からの通信データを管理する「ZETagDRIVE®」は、基地局が検知した新型「ZETag®」の情報を収集・可視化・記録・管理するクラウド型の管理システムです。可視化の機能は、取得したGPS情報を元にしたマップ表示、拠点に存在する数量のリアルタイム表示などができ、手軽にデータ管理をはじめることが可能です。
(参考)凸版印刷、長距離・高速通信を実現する新型「ZETag®」を開発

IoTBiz編集部
2015年から通信・SIM・IoT関連の事業を手掛けるDXHUB株式会社のビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」編集部です。
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