ビッグデータとオープンデータの違いとは？意味や特徴、活用事例をわかりやすく解説！
ビッグデータとオープンデータの違いとは？意味や特徴、活用事例をわかりやすく解説！
約10年以上前の2010年頃から、「ビッグデータ」という言葉が注目を浴びていました。この期間を経て、日本国内の大企業を中心に、ビッグデータの活用が広まりました。しかしながら、最近では「オープンデータ」という概念にも注目が集まっています。この記事では、オープンデータの基本的な意味や活用方法、そしてビッグデータとの違いについて紹介します。
目次
ビッグデータとは
オープンデータについて紹介する前に、ビッグデータについて簡単に解説します。
ビッグデータの意味と特徴
ビッグデータとは、「Volume（量）」「Velocity（速度）」「Variety（種類）」「Value（価値）」「Veracity（真実性）」の5つの「V」からなる様々な種類や形式のデータのことです。
ビッグデータの特徴5つの「V」
Volume（量）
ビッグデータの1つ目の特徴は、「Volume（量）」です。
ビッグデータのデータ量は、ExcelデータやCSVデータのような構造化されたデータやそのように構造化されていない非構造化データを含めて、数十テラバイトや数百ペタバイトというデータ量になる事もあります。
Velocity（速度）
ビッグデータの2つ目の特徴は、「Velocity（速度）」です。
ビッグデータでは、データの処理速度がとても重要です。データの送受信をしてから処理されるまでの速度が、いかに高速であるかというのが、データをリアルタイム活用するような領域では求められます。
Variety（種類）
ビッグデータの3つ目の特徴は、「Variety（種類）」です。
ビッグデータにおける種類とは、活用できるデータがいかに多様であるかという事を指します。これまでのデータ分析では、あらかじめ決まった形式に整理された構造化データを扱っていましたが、ビッグデータの普及とともに、テキストデータや音声データ、動画データ、位置情報、ログファイル、IoTセンサー情報など、様々な構造化データや半構造化データ、非構造化データを扱うことが可能になりました。
Value（価値）
近年、ビッグデータの4つ目の特徴として注目されているのが、「Value（価値）」です。
ビッグデータの中には、それぞれデータ固有の価値が存在しますが、そのデータ自体の価値を発見し、分析・活用されなければ、何の意味もありません。そのためビッグデータを、ビジネス上の価値に結びつけたり、社会課題の解決に役立てたりする必要があります。
Veracity（真実性）
近年、ビッグデータの5つ目の特徴として着目されているのが「Veracity（真実性）」です。
ビッグデータを活用する際には、データ自体の真偽を正しく把握し活用する必要があります。SNSなどでよく耳にすることの多くなったフェイクニュースやノイズデータを排除し、いかに正しい情報であるかを担保することが必要です。
「ビッグデータ」について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
『ビッグデータとは？意味や定義、身近な活用事例5選』
オープンデータとは
次に紹介するのは、本記事のメインテーマであるオープンデータについてです。
オープンデータの意味と特徴
オープンデータとは、インターネットなどを通じて誰でも自由に入手し、許可された範囲内で自由に複製や加工、利用ができるデータのことです。
オープンデータに関して語られる際のデータ対象は、政府や国、地方公共団体などの公共機関のことが多いですが、民間企業や団体、個人などがオープンに公開しているデータもまた同じくオープンデータと呼ばれます。また、オープンデータは基本的に、商用利用も可能です。
日本の各省庁の主な取り組み
日本では、2012年に国家戦略として「電子行政オープンデータ戦略」を発表し、下記3つを目的として、国と地方が一体となりオープンデータ推進の取り組みがスタートしました。
・行政の透明性や信頼性の向上
・官民協働による公共サービスの提供、民間サービス創出の促進
・新ビジネスの創出や企業活動の効率化を通じた経済活性化
その後、2015年には、独立行政法人や航空・空港・鉄道・乗合バス・道路・電力・ガス・郵便などの公益企業にオープンデータの推進を働きかけると共に、民間企業でのオープンデータの活用を呼びかけを行いました。
そのような流れを経て現在では、デジタル庁が中心となり様々なデータを一般に公開しています。
オープンデータとクローズドデータとの違い
オープンデータの対義語として「クローズドデータ」というものがあります。クローズドデータとは、オープンデータとは反対に、誰でも自由にアクセスして使うことができないデータのことです。
クローズドデータに該当する情報の例としては、「個人情報」や「機密情報」などが挙げられます。
オープン・ガバメント・パートナーシップ（Open Government Partnership）
オープン・ガバメント・パートナーシップとは、政府による透明性の向上や市民のエンパワーメント、汚職との闘い、ガバナンス強化のための新技術利活用への確固たるコミットメントを確保するための多国間の取り組みです。
オープン・ガバメント・パートナーシップは、2011年に政府の指導者と市民社会の支持者が集まり、独自のパートナーシップを構築しました。現在では、27か国と76の地方自治体（20億人以上の市民）と数千の市民社会組織がメンバーです。
ビッグデータとオープンデータの違いや関係性
ビッグデータとオープンデータの違いや関係性について紹介します。
ビッグデータとオープンデータの比較
ビッグデータとオープンデータは、一般的に民間企業が扱うビッグデータの中に、政府が持つオープンデータの一部が、内包されるという関係性になります。
また、下記の表でそれぞれの違いを紹介します。
| ビッグデータ | オープンデータ | |
|---|---|---|
| 意味 | ビッグデータとは、「Volume（量）」「Velocity（速度）」「Variety（種類）」「Value（価値）」「Veracity（真実性）」の5つの「V」からなる様々な種類や形式のデータのこと | オープンデータとは、インターネットなどを通じて誰でも自由に入手し、許可された範囲内で自由に複製や加工、利用ができるデータのこと |
| データ保有者 | 民間企業 | 日本政府や地方公共団体 |
| データ活用の目的 | ・大量データを収集分析することにより、新たなインサイトを発見 ・企業のマーケティング活動や経営の意思決定に活用 |
・行政の透明性や信頼性の向上 ・官民協働による公共サービスの提供、民間サービス創出の促進 ・新ビジネスの創出や企業活動の効率化を通じた経済活性化 |
日本の主なオープンデータのデータソース
ここでは、日本の主なオープンデータのデータソース（情報元）を紹介します。
デジタル庁DATA GO.JP「オープンデータカタログサイト」
https://www.data.go.jp/
データカタログサイトは、デジタル庁が整備、運営するオープンデータに係る情報ポータルサイトです。
IT総合戦略室「政府CIOポータル」
https://cio.go.jp/
政府CIOポータルは、過去のIT総合戦略室の情報発信サイトです。2021年9月以降、原則として更新を停止しています。
東京都「オープンデータカタログサイト」
https://portal.data.metro.tokyo.lg.jp/
TOKYO OPEN DATA「オープンデータカタログサイト」は、東京都が公開、運営しているポータルサイトです。
e-Stat「政府の統計窓口」
https://www.e-stat.go.jp/
政府統計の総合窓口（e-Stat）は、各府省情報化統括責任者（CIO）連絡会議で決定された「統計調査等業務の業務・システム最適化計画」に基づき、日本の政府統計関係情報のワンストップサービスを実現するため2008年から本運用を開始した政府統計のポータルサイトです。各府省等が実施している統計調査の各種情報をこのサイトからワンストップで提供することを目指し、各府省等が公表する統計データ、公表予定、新着情報、調査票項目情報などの各種統計情報をインターネットを通して利用いただくことができます。
オープンデータの活用事例3選
ここでは、民間企業によるオープンデータの活用事例を3つ紹介します。
家計簿アプリ「Zaim」
オープンデータの活用方法
家計簿アプリ「Zaim」では、国や各自治体が提供する「給付金」「手当」「控除情報」などのオープンデータが活用されています。Zaimでは、このオープンデータを活用することで、アプリ利用ユーザーごとに医療費控除や給付金情報のレコメンドをしています。
サイトURL
https://zaim.net/
観光情報発信サイト「LIVE JAPAN」
オープンデータの活用方法
公共交通関連の企業や観光関連の企業など様々な業界業種の企業が合同で提供をしている観光情報発信サイト「LIVE JAPAN」では、文化財の情報や観光施設の情報、AED設置箇所の情報、公衆トイレの情報などに、オープンデータを活用し、訪日外国人客にとって、不安のない日本旅行になるような情報提供をおこなっています。
サイトURL
https://livejapan.com/ja/
不動産住宅情報サイト「スマイティ」
オープンデータの活用方法
株式会社カカクコムが提供する不動産住宅情報サイト「スマイティ」では、住みやすい街の評価に、国や地方自治体などが発表している犯罪発生率のデータや人口データといったオープンデータを活用し、「住みやすい街」の評価を行っています。
サイトURL
https://sumaity.com/
IoTBiz編集部
2015年から通信・SIM・IoT関連の事業を手掛けるDXHUB株式会社のビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」編集部です。 DXHUB株式会社 https://dxhub.co.jp/ 京都本社 〒600-8815 京都府京都市下京区中堂寺粟田町93番地KRP6号館2F 東京オフィス 〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-25-5 BIZ SMART代々木 307号室
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